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そのまま移行が失敗する5つの原因|クラウド移行で費用が増える理由

既存システムをそのままクラウドに移すだけでは、毎月の費用がオンプレ時代を超える。コスト増大とパフォーマンス劣化を引き起こす5つの原因と、事前に構造を把握して防ぐ方法を示した。

目次

「クラウドに移行すればコストが下がる」と確信して進めたはずの移行プロジェクトが、結果として毎月の費用をオンプレミス時代より押し上げてしまう。こうした「リフトアンドシフト後のコスト増大」は、日本の中堅・中小企業でも繰り返し発生している失敗パターンだ。

リフトアンドシフトとは、既存のオンプレミス環境をほぼ変更せずにクラウド上へそのまま移す手法を指す。短期間で移行できる、アプリケーションへの改修が不要といった利点がある一方、クラウドの特性を活かせないまま運用コストだけが積み上がるリスクが伴う。AWS公式ドキュメントでも「リホスト(リフトアンドシフト)は最も迅速な移行手段だが、クラウドの最適化から最も遠い手法でもある」と明記されている。

本記事では、リフトアンドシフトが失敗に至る5つの構造的原因を具体的に解説し、移行前に何を把握しておくべきかを整理する。

リフトアンドシフトが失敗する5つの原因

原因1:オンプレミスの「余裕サイズ」をそのまま持ち込む過剰スペック

オンプレミス環境では、将来のトラフィック増大やピーク時の負荷を見越してサーバーをサイジングするのが常識だ。物理機器は後から簡単に増設できないため、平常時の1.5〜2倍のリソースを確保しておくことが多い。

この「余裕を持ったスペック」をそのままクラウドに持ち込むと、問題が起きる。クラウドは従量課金が基本であり、確保したリソースには常にコストが発生する。オンプレミスであれば固定費として吸収できた余剰分が、クラウドでは使っていない時間帯も課金対象になる。

実際に多く見られるのが、クラウド移行後に「クラウドのリソースをオンプレミス時代の同スペックに設定したところ、従来の2倍近い月額費用になった」というケースだ。クラウドでは通常、オンプレミスの半分程度のリソースで同等の処理をまかなえることも多く、事前のキャパシティ分析なしに移行すると確実に過剰課金が発生する。

原因2:ソフトウェアライセンスの「クラウド非対応」問題

Windows Server や SQL Server などのライセンスには、クラウド環境への持ち込み(BYOL:Bring Your Own License)に制約が伴う場合がある。オンプレミスで使っていたライセンスがクラウド環境でそのまま有効にならないケースや、クラウドベンダーのライセンス込みインスタンスを別途購入しなければならないケースが生じる。

AWS規範ガイダンスによれば、SQL Serverをクラウドへ移行する際、ライセンス体系の選択ミスによって本来より30〜50%高いコストが発生する事例が報告されている。移行前にライセンス条件を確認せず、クラウド側でライセンス包含のインスタンスタイプを使い続けてしまうと、この余剰コストが毎月積み上がる。

ライセンスの移行適用条件はベンダーごとに異なり、ソフトウェアアシュアランス(SA)の有無や物理コア数の制約など、確認すべき項目は複数ある。これを移行後に発見しても、構成変更には再インストールを伴うため対応コストも高くなる。

原因3:データ転送コスト(エグレス料金)の見落とし

オンプレミスでは同一ネットワーク内のデータ転送に追加費用は発生しない。しかしクラウド環境では、外部へのデータ送信(エグレス)に従量課金が適用される。

リフトアンドシフトで移行した場合、以下の経路でエグレス料金が発生しやすい。

  • オンプレミスに残したシステムとクラウド上のシステムをリアルタイム連携するハイブリッド構成
  • クラウド上のデータを外部の分析ツールや他のSaaSに転送する処理
  • 複数のリージョンやアベイラビリティゾーンをまたぐデータ通信

問題は、移行計画段階でこうしたデータ転送パターンを洗い出していないケースが多い点だ。既存システムのデータフローが不明確なまま移行すると、「思ってもみなかった経路」から大量のデータが流れ、月次のエグレス料金が予算を大幅に超える事態が起きる。さくらのクラウドはデータ転送量の従量課金が発生しない料金体系を採用しているが、AWSや他の主要クラウドではエグレス料金が積み上がる設計になっている。

原因4:クラウドに最適化されていないアーキテクチャによるパフォーマンス劣化

オンプレミス環境で最適化されたアーキテクチャは、クラウドでは必ずしも同等のパフォーマンスを発揮しない。オンプレミスは低レイテンシの専用ネットワークを前提に設計されているが、クラウドでは同じ構成でも通信遅延が増大するケースがある。

特に問題になりやすいのが、データベースへの頻繁な小規模アクセスが発生するアーキテクチャだ。オンプレミスではミリ秒以下のレイテンシで処理できていた通信が、クラウドのネットワーク遅延により積み重なり、レスポンス全体を何倍にも遅延させる。

この問題を解決するには、クラウドネイティブなキャッシュ層の追加や、バッチ処理への切り替えが必要になる。しかし「そのまま移行」という前提のリフトアンドシフトでは、この最適化が後回しにされる。結果として、ユーザー体験の悪化を補うためにリソースを増強する対症療法が繰り返され、コストが雪だるま式に膨らんでいく。

原因5:移行後の「最適化先送り」が技術的負債に変わる

リフトアンドシフトの計画段階では「まず動かすことを優先し、最適化は移行後に対応する」という方針が採用されることが多い。この判断自体は合理的だが、実態として移行後の最適化が実行される確率は低い。

移行後は新しいクラウド環境の運用に手を取られ、最適化のための調査・設計・テスト工数を捻出する余裕がなくなる。予算サイクルの問題もある。移行プロジェクトとして確保された予算は移行完了と同時に消える。最適化のための追加投資を改めて稟議するには、コスト超過の証拠が蓄積されてからになる。

こうして「一時的なはずだった非効率なアーキテクチャ」が固定化し、毎月の運用コストに恒久的に上乗せされ続ける。AWS大規模移行ガイドでも、後続のモダナイゼーションに向けた計画を移行前から組み込むことを推奨しているが、この段階で既存システムの構造が把握できていなければ、具体的な最適化計画は立てようがない。

なぜ「移行前の構造可視化」が失敗回避の起点になるか

5つの原因に共通しているのは、「移行前に既存システムの実態を把握していない」という問題だ。

  • 過剰スペック → 実際のリソース消費パターンを把握していない
  • ライセンス問題 → 使用しているソフトウェアとその契約条件を整理できていない
  • エグレス料金 → データフローの全体像が見えていない
  • パフォーマンス劣化 → アーキテクチャの依存関係・通信パターンを理解していない
  • 最適化先送り → 構造が不明なため何をどう最適化すべきかわからない

クラウド移行アセスメントの文脈では、「現状調査による既存システムの整理、依存関係の特定、移行性評価が極めて重要」とされている(PwC Japanグループのクラウド移行アセスメント方法論より)。移行戦略の選定は、この現状把握を終えてから行うべきだ。

移行前に確認すべき4つの事項

リフトアンドシフトを選択するにせよ、リプラットフォームやリファクタリングを選択するにせよ、以下の4点を移行前に確認することでコスト増大リスクを大幅に減らせる。

1. リソース消費の実態計測

現在のCPU・メモリ使用率を時系列で計測し、ピーク値と平均値の乖離を把握する。ピーク対応に設計された過剰スペックを特定し、クラウドでの適正サイズを算出する根拠を作る。

2. ソフトウェアインベントリと契約条件の確認

稼働している全ソフトウェアのバージョンとライセンス条件を一覧化する。クラウド環境へのBYOL適用可否、ソフトウェアアシュアランスの有効期限、コア数制約を事前に整理する。

3. データフローのマッピング

システム間のデータ転送経路を可視化し、移行後にクラウドのエグレス課金対象になる通信を特定する。特に外部連携が多いシステムでは、ハイブリッド構成時のデータ転送量試算が必須だ。

4. 外部依存とアーキテクチャの依存関係整理

どのモジュールがどのサービス・DBに依存しているかを整理する。密結合な部分を特定することで、リフトアンドシフトでは対応困難な箇所と、クラウドネイティブへの段階的移行が必要な箇所を判断できる。

これら4点を自力で調査・整理しようとすると、設計書のないレガシーシステムでは数か月かかるケースもある。コードから依存関係やデータフローを機械的に抽出できれば、この前提調査を1週間程度に短縮できる。

最適な移行戦略を選定する判断軸

AWSが提唱する移行の7R(Retire、Retain、Rehost、Relocate、Replatform、Refactor、Repurchase)の中で、リフトアンドシフトはRehost(リホスト)に相当する。Rehostが適切な選択になるのは以下の条件が揃う場合だ。

  • システムの変更が困難で、最小限の改修で移行する必要がある
  • 移行スピードを優先し、後続のモダナイゼーションで最適化する計画がある
  • オンプレミスの使用リソースが既に適正サイズに近い

一方で、以下に該当する場合はリプラットフォーム(Replatform)またはリファクタリング(Refactor)を検討すべきだ。

  • データベースをマネージドサービスへ移行することで運用負荷を下げられる
  • オートスケール設定の追加だけでクラウドの従量課金メリットを得られる
  • 特定モジュールのクラウドネイティブ化がTCO削減に直結する

この判断は、既存システムの構造を把握していなければ下せない。「現状が見えていないまま移行戦略を選定する」こと自体が、コスト増大の最大の原因になる。

クラウド移行前の構造診断については「クラウド移行前に確認すべきシステム診断の要点」でより詳しく解説している。

まとめ

リフトアンドシフトが失敗しコスト増大につながる原因は、技術的な問題というより「移行前の情報不足」に帰着する。過剰スペック、ライセンス問題、エグレス料金、パフォーマンス劣化、最適化の先送り。これら5つはいずれも、移行前の現状把握で防げる問題だ。

クラウド移行の成否は、移行後の構成よりも移行前の診断の質で決まる。既存システムの構造・依存関係・データフローを可視化した上で移行戦略を選定することが、コスト増大を避けるための最も確実なアプローチだ。


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参考文献・出典